英会話や資格取得などの経費計上

事業に関連付けられれば経費計上可能

英会話をはじめ、中国語・韓国語・イタリア語などの語学教室はもちろん、その他の習い事の学習のために支払った費用も、業務に間接的にでも関連性があれば経費として認められます。

英会話の場合は業務に関連を付けやすいので、自己啓発のためにでも英会話教室などに通って語学力を身につけることは素晴らしいことです。個人事業主の特権とも言えますので、積極的に語学教室に行くことをおすすめします。

事業や経営に関連する習い事はまだまだたくさんあります。経理関係・法律関係・コンサル関係の資格取得の費用もほぼ間違いなく経費に計上できるでしょう。経理は個人事業主に必要な知識です。独学ではなかなか難しいという方は簿記検定試験を受けてみるといいでしょう。

DVDやオンラインの通信教育も時間を自由に使えるのでおすすめです。いろいろな学校が競い合って生徒を獲得しようとしていますので、インターネットで調べてみてください。

また、個人事業主は自由な反面助けてくれる人が少ないというデメリットがあり、トラブルなどで困ったときには法律家の助けが必要となりますが、司法書士や弁護士などに依頼する費用は安くはありません。そのときに自身の法律力が役に立ちます。

法律を把握していれば、何かと自信も付き、思い切った事業なども展開できるかもしれません。ステップアップするためにも、法律系の資格を勉強してみることをおすすめします。また、勉強することによって気分転換にもなります。

自己啓発のための費用を経費で落とせるという個人事業主の特権を活かし、さまざまな資格にチャレンジしてみてはいかがでしょうか。
ただし、明らかに事業と関連性がない資格の取得は、役に立たないばかりか、経費で落とせない可能性があるので、事業を優先にして考えましょう。